学業や本業のかたわらにする仕事であると記載されていることが多い。「アルバイト」と「正社員」の区別は慣習的なものであり、企業がそのように呼び分けているだけである（「パート」と「アルバイト」の区分についても同様）。法的にはどちらも労働者であり、単に労働時間や契約期間が異なるに過ぎない。アルバイトでも、年次有給休暇を始めとする労働者としての権利の行使、会社が正社員に提供する福利厚生などの対象にはなる。実態として対象となっていない事が多いのは、「会社の方針として対象としていない」ことによる（なお、このような格差の状況に対しては、「バイトだから」といってあきらめないことが大事という意見がある[1]）。
アルバイトの職種・業種は、第三次産業が多い。これは第三次産業の活動が、機械設備等よりも労働力に依存することが多いためである。例えば、下記のようなものがある。 * コンビニエンスストアや各種量販店、販売店の販売スタッフ・店員 * コールセンター(カスタマサポートセンター)のオペレータ * 居酒屋やレストランなどの飲食店スタッフ（調理系は除く） * 映画館やゲームセンター、遊園地などのアミューズメント従業員 * 交通量調査などの各種調査員 * 学習塾講師 * キャンペーン・イベントコンパニオン * スポーツジムのインストラクター * 工場内作業、建築作業、引越し作業などのいわゆるガテン系 等
ウェブの普及とともに、求人サイトとよばれる、アルバイトの求人募集を網羅したサイトがポピュラーになっている。加え、求人雑誌もフリーペーパー化が顕著で、求人情報の入手経路は多岐かつ無料化が進んでいる。かつては、求人誌は有料、店頭での直接応募などがポピュラーであったが、インターネットの普及と同じく、求人情報へのコスト意識・若年層のアルバイトの探し方にこのような変化があった。
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